マネーフォワードとfreee、どっちがいい?税理士が教えるクラウド会計ソフトの選び方

「クラウド会計を導入したいけど、マネーフォワードとfreee、どちらを選べばいいの?」

これは、個人事業主・法人を問わず非常によくいただくご相談です。現在、日本のクラウド会計市場では、以下の2サービスが大きなシェアを占めています。

  • マネーフォワード クラウド会計
  • freee会計

どちらも非常に優れたサービスですが、その「思想」は大きく異なります。この記事では、両方を日常的に使用している税理士の視点から、選び方のポイントを分かりやすく解説します。


1. クラウド会計は「どちらが優秀か」ではない

まず大前提として、「どちらが優れているか」ではなく、「どちらが自社に合っているか」で選ぶことが重要です。

  • 社長自身が入力するのか
  • 専任の経理担当者がいるのか
  • 税理士との役割分担はどうするか

これらの条件によって、最適解は変わります。

2. マネーフォワードとfreeeの根本的な違い

特徴freee(フリー)マネーフォワード(MF)
思想「簿記を知らなくても経理ができる」「会計ソフトの正統な進化形」
設計取引ベース(家計簿に近い感覚)仕訳ベース(従来の会計ソフトに近い)
強み強力な自動化・スマホ完結柔軟な修正・多機能な周辺連携
イメージ“経理業務を自動化するツール”“クラウド化された高機能会計ソフト”

3. マネーフォワード クラウド会計の特徴

  • 強み① 従来の会計ソフトに近い: 弥生会計などを使っていた方は、操作に迷うことがありません。
  • 強み② 仕訳の微調整がしやすい: 修正や振替、決算整理がやりやすく、建設業や製造業など複雑な会計処理にも対応しやすいです。
  • 強み③ 周辺サービスが強力: 給与・経費精算・勤怠・マイナンバー管理など、バックオフィス全体の拡張性が高いのが特徴です。

4. freee会計の特徴

  • 強み① 初心者でも使いやすい: 簿記の知識がなくても「誰に・いくら」を入れるだけで仕訳が完成します。
  • 強み② 自動化が非常に強い: 銀行・カード連携からの自動仕訳ルールが強力で、設定次第で「入力ゼロ」に近づけます。
  • 強み③ 未決済管理に特化: 請求書発行から入金消込までを一気通貫で管理でき、売掛・買掛の把握がスムーズです。

5. 【比較表】操作性・自動化・管理機能

比較項目マネーフォワードfreee
操作感従来型会計ソフトに近い初心者向け(UX重視)
簿記知識必要(あるとスムーズ)少なくてもOK
自動化強い非常に強い
仕訳修正やりやすい独特(慣れが必要)
税理士連携非常に良い事務所による
スマホ運用良い非常に良い
部門・管理会計強いやや弱め

Google スプレッドシートにエクスポート


6. 結局、どっちがおすすめ?

【個人事業主の場合】

  • freeeがおすすめ: 初めての確定申告、スマホで完結させたい、本業に集中したいフリーランス・インフルエンサー・飲食・美容の方。
  • マネーフォワードがおすすめ: 簿記の知識がある、将来的な法人化を見据えている、税理士と密に連携したい方。

【法人の場合】

  • マネーフォワードがおすすめ: 従業員がいる、専任の経理担当がいる、部門管理や予実管理をしっかり行いたい中小企業。
  • freeeがおすすめ: スタートアップ、IT企業、社長が経理を兼務している少人数の会社。

7. 税理士から見た選び方のアドバイス

実務上、最も重要な判断基準は「誰がメインで触るか」です。

  • 社長本人が入力するfreee
  • 経理担当者が入力するマネーフォワード

どちらも無料トライアルがあります。まずは実際に銀行連携やレシート登録を試してみて、直感的に「使いやすい」と感じる方を選んでみてください。

注意: 導入時の設定(期首残高や自動仕訳ルールなど)を間違えると、後々の修正が非常に大変になります。導入時はぜひ当事務所へご相談ください。


まとめ クラウド会計は単なる記帳ソフトではなく、経営判断を高速化するための武器です。自社に最適なツールを選び、バックオフィスの効率化を実現しましょう!

この記事を書いた人

中村 慎吾(なかむら しんご)
中村慎吾税理士事務所 代表税理士

大学卒業後、事業会社勤務を経て学習塾を新規開校し、1年で生徒数ゼロから50名規模へ成長。コロナ禍で塾業界が低迷する中、「情熱がある経営者が、数字が見えないという理由だけで資金繰りに追い込まれていく状況を打開したい」という熱い想いを持つ。

独立後は、記帳・申告にとどまらず、会計を“未来の意思決定ツール”として活用する支援を提供。開業後の1年間で100件超の決算・申告に対応し、製造・建設・医療からIT・広告業まで幅広い業種の法人顧問を担当している。
また、京都府の財務分析セミナーや簿記の講師も務め、通訳案内士の語学力を活かしてクロスボーダー案件にも対応。外国人起業家の法人顧問を務め、プラットフォーム業・ソフトウェア開発業・不動産投資業等の税務代理も務める。
専門知識と起業経験に基づく現場感覚を強みに、経営者の意思決定を支えるパートナーとして活動している。

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